株式会社電通デジタルは、生活者のリテールメディアへの接触が購買行動およびブランド認知に与える影響を明らかにするため、「2025年リテールメディア調査」を実施しました。
本調査は、主要商品カテゴリー29カテゴリーおよび主要流通業態(コンビニエンスストア、食品スーパー、ドラッグストア、ホームセンター、バラエティショップ、ECモール)において、リテールメディアが生活者にどのよう活用され、購買行動やブランド指標にどのような影響を与えているのか、1,200名を対象にアンケート調査を行ったものです。
※調査は2025年9月16日から19日にかけて、全国の20~69歳男女を対象としたインターネット調査
調査の結果、リテールメディアは従来の販促機能に加え、ブランディング施策としての機能を兼ね備えることが明らかになりました。
商品認知チャネルについては、調査対象商品29カテゴリーのうち、パソコンを除いたすべてのカテゴリーにおいて、店頭で商品を認知されるケースが最も多く、特に「食品・スイーツ」「飲料」「日用雑貨」でその傾向が顕著です。
非計画購買経験については、「食品・スイーツ」「飲料」「日用雑貨」は食品スーパーやコンビニ、ドラッグストア、バラエティショップで、「ファッション」「美容・コスメ」はバラエティショップやECモールで起きやすい傾向が明らかとなりました。
リテールメディア接触後の購買指標への影響については、流通アプリ内クーポンが総じて高く、特にバラエティショップ、コンビニ、ドラッグストア、ECモールにおいてはユーザーのうち20%以上がその場で購入するという顕著に高い結果に。また、バラエティショップにおいては、流通アプリ内広告が購買促進およびブランド指標に与える影響が、他の流通業態と比較して高い傾向が見られました。
ブランド指標への影響については、商品認知ではバラエティショップのサイネージ、流通アプリ内クーポン、流通アプリ内広告、ドラッグストアアプリ内広告の影響が比較的高い結果でした。興味喚起ではECモールアプリ内広告とアプリ内クーポン、次いでバラエティショップのサイネージとクーポンも比較的高いです。商品理解ではバラエティショップのクーポン、サイネージ、流通アプリ内広告の影響力が比較的高い結果となりました。
流通アプリを閲覧するタイミングについては、オフライン業態の流通アプリでは、「会計時」に加え、「買い物に出かける直前」「お得情報を確認するとき」など入店前の閲覧が多く、ECモールアプリでは「欲しいものができたとき」「商品検索・比較」が突出していました。
この結果から、リテールメディアは、「買い物モーメント」にある生活者へ質の高いリーチが可能なメディアであることがわかりました。
