海外SaaS商社の株式会社ギャプライズは、2026年2月時点における国内ネット通販事業者のECサイト表示速度ランキングを発表しました。
今回の調査は、通販新聞社が発表した第83回通販・通教売上高ランキング上位300社のうち、月間トラフィックが10万以上の日本国内サイト271サイトを対象に実施されました。Google社のChrome ユーザー エクスペリエンス レポートの公式データセットを使用し、各サイトのドメインレベルで4G回線かつモバイルデバイスのLCP(最大コンテンツの描画)を比較しています。
LCPとは、Largest Contentful Paint(最大視覚コンテンツの表示時間)の略で、Google社が定めたCore Web Vitals(ウェブの重要指標)の1つです。ウェブページを開いてから、画面の主要な部分(通常は一番大きな画像や見出しのテキスト)が表示されるまでの時間を測定。Googleは、2.5秒以内であればユーザー体験は良好、4秒を超えるとユーザー体験が低いと判断します。
調査結果によると、トップ10のサイトすべてがLCP1.1秒以下を達成していることが明らかになりました。特に「ムラウチドットコム」「あみあみオンラインショップ」「ライフネットスーパー」「資生堂パーラー」「ファッションスクエア」は1.0秒の壁を突破しており、表示速度に関しては最適な状態と言えます。
全体的な状況としては、調査対象となった271サイトのうち、約76.0%(206サイト)がLCP2.5秒以内を達成しました。この結果は、多くのEC事業者が表示速度の重要性を認識し、積極的な改善に取り組んでいることを示しています。
注目すべきは、アマゾン(59位/LCP 1.474秒)やヨドバシ.com(57位/LCP 1.46秒)、ビックカメラ(39位/LCP 1.341秒)といった膨大な商品数を抱えるメガECサイトが、揃って上位100位以内(LCP 1.5秒未満)にランクインしていることです。これら業界大手が「GOOD(2.5秒以内)」の基準を大幅に上回るパフォーマンスを維持していることで、消費者の「表示速度に対する期待値」は年々高まっています。LCPが2秒を超えるサイトは、相対的に「遅い」と体感されやすくなっており、コンバージョンを取りこぼさないためには「業界平均」ではなく「上位陣のスピード」をベンチマークとした改善が急務となっています。
また、Core Web Vitalsの新指標であるINP(ユーザーの操作に対するウェブページの応答性を測定する指標)のトップ5には、タマゴ基地(0.071秒)やエレコムダイレクトショップ(0.075秒)など、昨年1年間を通じて上位を維持している常連サイトが今月も顔を揃えました。これに続き、ディーライズ、ギャレリアモール、北の快適工房が高い応答性を記録しています。
INPはユーザーの操作に対するウェブページの応答性を測定する指標であるため、LCPと併せて分析することで、より総合的なサイトパフォーマンスの評価が可能となります。各企業のスコア改善は、JavaScript実行の最適化、イベントハンドラーの効率化、レンダリングパフォーマンスの向上などの取り組みによって実現されていると考えられます。
ギャプライズは2012年以降、世界各地から革新的なテクノロジーを見出し、提案し続けることで差別化を目指してきました。2023年のGoogleオプティマイズサービス終了に際し、公式推奨される3つのABテストツールを国内で唯一取り扱い、2024年2月からはサイトスピード改善ツールを複数取り扱うサービスを開始するなど、クライアントのニーズに応じた多様な選択肢を提供できるSaaS商社としての取り組みに磨きをかけています。
271位までの詳細データや改善事例などは、同社メディアMarTechLabにて公開されています。
