株式会社アイリッジは、15歳から69歳の男女4,016名を対象に「スマートフォンアプリのプッシュ通知に関するアンケート」を実施し、その調査結果を公表しました。
クーポン一強の構図がZ世代で崩壊
これまで小売3業種（百貨店・商業施設、ドラッグストア等）において全年代で1位を占めていた「クーポンのお知らせ」が、今回の調査では10～20代（Z世代）で大幅に下落しました。
Z世代の上位には、ポイントキャンペーンやセール情報に加え、館内・店内イベントや飲食店キャンペーンなど、いわゆる「コト消費」に関連する項目が浮上しており、単なる値引きよりも体験価値を重視する傾向が鮮明になっています。
一方、30代以上ではクーポンの人気が依然として根強く、特にドラッグストアでは6割がクーポンのお知らせを受信したいと回答しており、世代間で明確な意識の差が生じています。
百貨店・商業施設アプリは通知の過剰感に注意
百貨店・商業施設アプリでは、前年度調査と比較して多くの項目で回答率が低下しており、プッシュ通知数が過剰と受け止められている可能性が指摘されています。
年代別に見ると、40代以上では「クーポンのお知らせ」の回答率が増加する一方、10～30代の若い世代では「館内・店内イベント」が上位に挙がり、施設や店舗での体験ニーズの高さがうかがえます。
若年層の約3割がプッシュ通知契機にEC購入
プッシュ通知をきっかけに行った行動として、全体的に多かったのは「ポイントをためた」「ポイントを利用した」でした。30代以上では3業種とも「ポイントをためた」が1位となっています。
注目すべきは10～20代の行動で、いずれの業種でも約3割が「ネット・ECでセール対象以外の商品を購入した」と回答しました。実店舗向けアプリの通知が、オンラインでのついで買いやプロパー品の購入につながっており、オンラインとオフラインの垣根を溶かすOMO消費行動が若年層に定着しつつあることが明らかになりました。
アイリッジのコメント
アイリッジは「一律のクーポン配信という王道が若年層を中心に見直されつつある」と分析しています。タイムパフォーマンス（タイパ）を重視し、不要な通知にシビアな生活者が増えるなか、アプリを単なるデジタルチラシとして活用するフェーズから、一人ひとりの文脈に沿った最適な体験・購買提案へとアップデートすることが求められていると指摘しています。
同社は今後も、アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」やUI・UX支援を通じて、企業の課題解決とビジネス成長に貢献していく方針です。
本調査は2025年12月に2回に分けてインターネットリサーチで実施されました。
