株式会社スポルアップは、全国15歳～99歳の男女6000名を対象に、EC利用実態に関するインターネット調査を実施し、その結果を公表しました。
ECは「生活インフラ」として定着
直近3ヶ月でECを利用した割合は63.4％に達し、性別による差もほとんど見られませんでした。かつては一部のユーザーに限られたサービスと見なされていたECは、今や日常生活に深く浸透した「生活インフラ」へと変化していることが数字からも裏付けられました。
Amazon・楽天による2強寡占が鮮明に
利用サービスの内訳では、AmazonとAmazon・楽天が突出しており、両サービスの合計利用率は76％以上を占める結果となりました。消費者の購買行動が特定のプラットフォーム上で完結する傾向は一層強まっており、他のEC事業者にとっては厳しい競争環境が続いています。
購買の起点は「価格」、節約志向は77.2％
商品を選ぶ際に最も重視する要素として「価格」を挙げた回答者は55％にのぼり、最優先項目として首位となりました。また、節約意識が高まっていると回答した人は77.2％に達しており、価格比較がEC利用の前提条件として広く定着していることが明らかになりました。
最終判断を左右するのは「レビュー」
購入前にレビューを確認すると回答した割合は82.0％に達しました。特に女性や生活関連商品の購入においてその傾向が顕著であり、レビューは単なる参考情報にとどまらず、購買の意思決定を直接左右する重要な要素となっています。
消費者の意思決定構造と今後の示唆
今回の調査結果から、消費者の購買行動は「価格で比較対象に入り、レビューで最終決定する」という構造に整理できます。節約志向の高まりと情報の可視化が進む現在のEC環境において、極めて合理的な意思決定プロセスが形成されていると言えます。
同社は、今後のEC市場では単なる集客や広告施策だけでなく、価格の見せ方、レビューの質と量、プラットフォームごとの戦略設計といった「選ばれる理由」の設計がますます重要になると指摘しています。
本調査の詳細分析レポートでは、年代別・地域別の購買傾向、購入カテゴリと節約意識の関係、SNSとレビューの相関分析、セグメント別マーケティング戦略、CVR改善に直結する具体施策などが公開されており、同社の公式サイトから無償で取得可能です。
