デジタルビジネス総合支援を手掛ける株式会社DGビジネステクノロジー（DGBT）は、国内EC売上高上位100社が運営するECサイトのサイト内検索UIを独自に調査した『大手ECサイト100社のサイト内検索調査2026』を公開しました。
本調査は2015年から継続的に実施されており、今回で7回目となります。調査期間は2026年1月15日～3月25日で、スマートフォン版のECサイトを対象に、5軸・25項目の評価体系でスタッフによる目視調査を実施しています。
表記ゆれ対応は3年で倍以上に改善
ひらがな・カタカナ、全角・半角などの入力の揺れを自動吸収する「表記ゆれ対応」は、2023年の33%から2026年には78%へと大幅に改善しました。高度な処理性能を持つサイト内検索エンジンの普及が背景にあり、キーワードの表面的な不一致による検索失敗という初歩的な課題は、多くのECサイトで解決されつつあります。
同義語対応は32%にとどまり「運用の壁」が顕在化
一方、「スマホ」と「スマートフォン」、「靴下」と「ソックス」など意味が同じでも言葉が異なる「同義語」への対応スコアはわずか32%で、3分の2以上のサイトが十分に対応できていない状況です。約半数のサイトでは同義語にまったく対応できておらず、検索する言葉によって表示商品が異なるなど、ユーザーが目的の商品にたどり着けない可能性が明らかになりました。
同義語対応には辞書登録や類義語設定といった継続的な運用が必要ですが、商品の入れ替えやトレンドの変化に手動で追いつき続けることには限界があります。「サイト内検索エンジンを入れたのに、思ったほど成果が出ない」という声の背景には、この同義語登録の運用の壁が存在しているケースが多いと考えられます。
0件ヒット時の対応不足が離脱を招く
検索結果が0件だった際の対応にも課題が浮き彫りになりました。「何も見つかりませんでした」と表示するだけで、キーワード候補の提示やレコメンドなど次の行動を促す案内をしていないサイトが47サイト（50%）に上りました。在庫切れや入力ミスによって0件になるケースは避けられないため、関連キーワードの提示や類似商品のレコメンドなど、ユーザーに次のアクションを促す仕組みの整備が急務です。
AI・LLM活用が「運用の壁」を解決する鍵に
こうした課題を解決する存在として、AIやLLM（大規模言語モデル）を検索エンジンに組み合わせた活用が本格化しています。AIがユーザーの「検索意図や文脈」を推論して補正することで、個別の辞書登録に頼りすぎない柔軟な検索体験が実現しつつあります。また、類義語登録などのメンテナンスをAIが担うことで、EC事業者の運用負荷の削減も期待されています。
