メグリ株式会社は、ショッピングアプリにおけるプッシュ通知・位置情報の許容度調査を実施し、その結果を発表しました。調査対象は20~70代の男女で、ショッピングアプリを1つ以上利用しており、プッシュ通知・位置情報の許可設定の存在を認知している671名です。
調査の結果、利用者のプライバシー意識と情報ニーズの実態が明らかになりました。「自分の興味・関心に合った情報」であれば81.0%が好意的に受け止める一方で、63.1%が「1日に複数回」の通知に抵抗感を示すことが分かりました。
プッシュ通知を後からOFFにした経験がある利用者は77.2%に上り、その理由として「頻度が多すぎた」(57.1%)と「自分に関係のない情報ばかり」(56.4%)が上位を占めました。利用者は通知の「量」よりも「質」を重視していることがうかがえます。
位置情報の許可については、約6割が消極的な姿勢を示しています。「どちらかといえば許可しない」が28.2%、「許可しない」が18.9%、「絶対に許可しない」が10.3%という結果となりました。さらに、69.7%が位置情報を許可することで「常に追跡されているような感覚」を実感していると回答しています。
一方で、位置情報の活用にメリットを感じる場面も存在します。「近くの店舗を探す機能」や「来店することでクーポンがもらえる機能」「来店することでポイントが貯まる機能」など、具体的なメリットが提示された場合には、許可率が変化する傾向も見られました。
本調査では、今回公表した結果以外にも、「夜間・早朝」や「似たような内容の繰り返し」通知への評価、具体的メリット提示時の位置情報許可率の変化、プッシュ通知と位置情報の抵抗感比較など、多角的な調査を行っています。
これらの結果から、利用者はプッシュ通知・位置情報ともに「量」よりも「質」と「メリットの実感」を許可継続の判断基準としていることが明らかになりました。アプリマーケティング担当者にとっては、通知の最適な頻度や内容、位置情報活用と利用者のプライバシー意識のバランスを取ることが重要な課題となっています。
