マルイ、テレビ放送と連動した販促施策で販売点数10%増加を確認

・マルイがTV番組で紹介された商品情報を店舗で即時展開
・テレビ放送から2週間以内に対象商品の販売点数が11.5%増加
・POP提示でさらに11%増加、顧客満足度も向上

企業 経営戦略
マルイ、テレビ放送と連動した販促施策で販売点数10%増加を確認
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株式会社マルイ、西日本電信 電話株式会社 岡山支店(以下、NTT西日本 岡山支店)、株式会社エム・データの3社は、テレビで紹介された商品情報を即座に店舗展開する販売促進施策の実証実験を行いました。その結果、対象商品の販売点数が約10%増加する見込みがあることが確認されました。

実験は2024年11月4日から24日にかけて、岡山県津山市内の一部店舗で実施されました。エム・データが提供するTVメタデータを活用し、テレビで紹介された商品情報を放送即日もしくは翌朝にマルイの各店舗へ提供。各店舗では紹介された商品にPOPを設置し、販促を行いました。

結果として、商品がテレビで放送されることで放送から2週間以内の対象商品の販売点数が11.5%増加。さらに、施策実施店舗においてPOPの提示を行うことで11%の追加増加が確認されました。

特筆すべきは、施策を実施した商品は放送1週目の売上増加率が高いだけでなく、2週目においても継続的に売上増加効果があったことです。POPの提示により、番組未視聴者の購買を促進したほか、来店者が放送内容を思い出すことで売上向上効果が持続したと考えられます。

顧客からも「テレビで紹介された商品がわかりやすかった」「利用者のニーズに沿った商品展開をしていることが感じられた」などの好意的な意見が寄せられました。

この実証実験は、NTT西日本の共創拠点LINKSPARKを活用して行われました。地方のスーパーマーケットが直面する人口減少や競争激化などの課題に対し、顧客エンゲージメントを高め、売上を維持・向上させることを目的としています。

3社は今回の結果をもとに、さらなる施策の検討や実施店舗数の拡大、仕入れへの活用など、より効果的な施策に具体化し、本格的な実装につなげていく方針です。この取り組みは、地域に愛されるスーパーマーケットとしてマルイの全体的な店舗価値向上を目指すものであり、今後の展開が注目されます。

《Commerce Innovation編集部》

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