アイル、Web受発注システム「アラジンEC」の発注機能を強化 見積依頼・回答とファイル添付がWeb上で完結
・アイルがWeb受発注システム「アラジンEC」の発注機能を強化
・見積依頼・見積回答機能とファイル添付機能を新たに追加
・発注前のやり取りから納品連絡までをWeb上で完結
ウキヨ、BtoB EC・受発注DXカンファレンス「UKIYO EXPO 2026」を11月11日に開催 W2・ecbeing・EBISUMARTが同じステージで比較セッション
・ウキヨが11月11日に東京ポートシティ竹芝でBtoB EC・受発注DXカンファレンスを開催
・W2・ecbeing・EBISUMARTの3社が登壇する合同セッションなど、比較と実践知を一日に集約
・会場参加は無料・事前登録制で、オンライン同時配信も予定
インゲージ「Re:lation」、「小樽洋菓子舗ルタオ」の導入事例を公開 年間約1.6万件の問い合わせ対応を1～2名体制で維持
・インゲージ、ケイシイシイ（小樽洋菓子舗ルタオ）の「Re:lation」導入事例を公開
・メールや楽天市場など複数窓口を一元管理し、対応状況の可視化と二重対応の防止を実現
・売上が約1.7倍に拡大する中でも、年間約1.6万件の問い合わせを1～2名体制で対応
UCCコーヒープロフェッショナルがEC-CUBEでBtoB EC刷新 複雑な物流ロジックをデジタル化
・UCCコーヒープロフェッショナルがEC-CUBEを活用し、約1万アイテムの大規模BtoB ECサイトを構築。自社便とメーカー直送便のワンストップ決済を実現した。
・全国5拠点の倉庫から最適な配送元を数分以内に自動判断する複雑な物流ロジックをシステム化し、翌日配送体制を維持している。
・本事例はEC-CUBEリリース20周年を記念した「EC-CUBE Site Award」の最高賞「Enterprise Experience Leader Award」を受賞した。
楽天市場ソーシャルギフトの贈り主・受取人対応をRe:lationで一元管理
・楽天市場の「ソーシャルギフト」機能に対応した、Re:lationとR-Messeの連携強化
・「贈り主」と「受取人」の識別、一元管理、二重返信防止を実現する3機能の提供
・6,000社以上に導入済みのEC向けコミュニケーションプラットフォーム
ZOZO 独自AI活用指標「AZARS」を導入｜全社の生成AI活用率97%をさらに高める
・ZOZOが2026年4月より独自のAI活用指標「AZARS（アザース）」を全社導入し、組織・個人の2軸でAI活用度を可視化・評価する仕組みを整備した
・週1回以上の生成AI活用率はすでに97%に達しており、AZARSの導入でさらなる活用レベルの向上と組織的競争力への転換を目指す
・AZARSはエンジニアと非エンジニアの双方に共通する指標を設けており、職種を問わず同一基準でAI推進を図る点が特徴
動画とAIで次世代EC体験を実現―Fireworkが小売とメーカーの共創型プラットフォーム展開
・Fireworkがリテールとブランドを連携させる新ソリューション「Retail Connect」を提供開始し、@cosme SHOPPING、HANKYU BEAUTY ONLINE、Alpen Onlineが参画
・ブランドの動画資産をURLひとつでリテールサイトに同期し、視覚的説得とAI理解の2階層構造でPDPを刷新
・次世代検索(AIO/GEO)対応の構造化データと動画連動型AIで、ハルシネーション防止と高精度接客を実現
オーディオテクニカがBtoB EC「ATOS」を新規構築、ecbeingBtoBを採用しDX推進
・「ecbeingBtoB」がオーディオテクニカの卸売注文サイト「ATOS」に採用
・FAX・電話中心の受注業務をデジタル化し、営業事務の負担軽減と属人化解消を推進
・見積承認フローのデジタル化、分納対応、AIチャットボットによる問合せ自動化が特徴
「スーツのはるやま」公式アプリリニューアルで売上115%成長、紙DMも大幅削減
・はるやまがアプリリニューアルにより、アプリ経由売上が前年比115%に成長し、紙DM投函数を最大1/10まで削減
・来店頻度が低い紳士服という商材特性の課題を、ログインスタンプなど新機能追加で解決
・DearOneの「ModuleApps2.0」を活用し、セグメント配信の作業工数を約50%削減
ネクスウェイ、ハンズ全店舗にチェーンストア向けコミュニケーションツール導入
・TISインテックグループのネクスウェイが、ハンズ84店舗にチェーンストア向けコミュニケーションツール「店舗matic」を導入
・本部・店舗間の指示伝達や情報共有を効率化し、従業員2000名が利用する全社的な取り組みとして推進
・店舗スタッフの引き継ぎ特化機能や情報の一覧性・検索性により、付加価値業務への集中環境を整備
