株式会社ゲート・ワンは、同社が運営するファミリーマート店舗内のデジタルサイネージメディア「FamilyMartVision」の広告効果について、株式会社データ・ワンと共に、ファミリーマートの以外の販売チャネルにおける購買行動への影響を検証しました。
今回の検証は、特定の飲料商品について、ファミリーマート以外の販売チャネル（スーパーマーケット、ドラッグストア、GMSなど）における購買行動に対するFamilyMartVision広告の影響を分析したものです。
検証方法としては、ファミペイ会員やdポイントクラブ会員の購買情報と、株式会社リサーチ・アンド・イノベーションが提供するCODEの買いログ（レシートデータ）を、統合分析しました。広告の放映は2週間で、購買率計測期間は、キャンペーン開始日前後の各4週間、計8週間です。
分析の結果、FamilyMartVision広告接触者における販売チャネル別購買率は、ファミリーマートが最も高いリフトを示しましたが、その他販売チャネル全体でもリフトしていることが確認されました。特に、スーパーマーケットがファミリーマートに次いで高い購買率のリフトを示しました。
広告接触者と非接触者で購買率のリフト比較を分析したところ、広告接触者のほうが広告非接触よりも高いリフトを示していました。
この検証結果は、FamilyMartVision広告が単にファミリーマート店舗内での購買を促進するだけでなく、他の販売チャネルにおける購買行動にも好影響を与えていることを示しています。
FamilyMartVisionは、全国47都道府県にあるファミリーマート約10,000店舗（2024年8月末時点）に設置されており、1週間で延べ6,400万人にリーチ可能な日本最大級のリテールサイネージネットワークです。この大規模なリーチ力を持つメディアの効果が、他の販売チャネルにも波及していることが今回の検証で明らかになりました。
今後も、ゲート・ワンとデータ・ワンは、「認知・興味関心」から「検討・購買」までを一気通貫でアプローチできるメディアとして、FamilyMartVisionの接触効果を多角的に検証し、広告主に活用のヒントを提供していく考えです。詳細な検証により、リテール広告の可能性がさらに広がることが期待されます。
