株式会社電通デジタルは、ECと店頭を横断する生活者の購買行動に関する「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2024」を実施し、その結果を公表しました。本調査の対象は、20歳から69歳の4,350人の生活者です。
新型コロナウイルス感染症の影響が薄れる中、購買行動におけるデジタルシフト傾向は継続しており、特に「比較検討フェーズ」でのオンラインチャネル利用が増加しています。2022年の50.0％から2023年には52.2%、2024年には55.7%へと増加しました。
また、価格帯別の購買行動においては、1万円未満の商品は実店舗での購入が多く、1～5万円の価格帯ではオンラインでの購入が多い傾向にあります。5万円以上の商品については、オンラインと実店舗の利用に大きな差は見られず、高価格帯の商品購入においてもオンラインが選択肢になっていることが明らかになりました。
電化製品のような検討要素の多い商品においては、オンラインと実店舗の両方で情報収集を行い、慎重に購買する傾向が強まっています。これは、商品のスペックや詳細情報を把握した上で、実物を確認することにより購買リスクを軽減したいという消費者のニーズが反映されています。
オンラインにおいて、最高支出金額10万円以上と回答された商品の上位はPCやスマホなどの家電でした。必要な情報が得られてリスクが軽減されていれば、生活者は高価格帯の商品でもオンライン購入を視野に入れることがわかります。
最近の買い物について聞くと、生活者の25.5%が、オンラインでの購入が増えたと回答しています。また、購入後の価値が保たれる商品を見極める行動傾向が強まっており、中古品を購入するようになった人は8.8%、将来の売却を考慮するようになった人は4.8%という結果となりました。リセールまで見据え、リスクヘッジを重視した購買行動が顕著になっています。
企業の公式サイトの役割も重要で、情報収集の際に利用する頻度が増加しており、公式サイトを通じた安心・安全な購買が求められています。
また、モールECにおけるポイント活用も重要で、ポイントを貯めたい、使いたいといった回答が目立ちます。ポイントという経済的な利点を追求する購買行動が定着し、リスクを分散させて購買行動に安心感を求めるリスクヘッジの一環と言えます。
今回の調査では、生活者のリスクヘッジ購買の傾向が顕著に見られました。購入の決断を後押しするためには、オンライン、実店舗ともに十分な情報を提供し、公式サイトの安全性とポイントにも配慮することが求められています。
