株式会社スコープは、2021年6月と2023年10月に実施した「買い物に関するアンケート」の結果を比較し、生活者の買い物行動の変遷について発表しました。本調査は、20代～60代まで各100名、合計500名の男性を対象に、ウェブ調査にて実施したものです。コロナ禍を経た現代において、買い物行動への意識には顕著な変化が見られます。
調査結果（一部）
コロナ禍を経て変化した買い物行動
「実店舗で買い物をする際に意識していること」について質問した結果を比較すると、2021年のコロナ禍においては、感染症対策としての意識が高く、実店舗での滞在時間短縮やまとめ買いなどが一般的でした。しかし、2023年10月の調査結果では、感染症対策への意識は低下し、ウインドーショッピングや立ち寄り購入など、実店舗での時間を楽しむ行動が増加しています。
注目すべき変化は、「地元志向」の買い物傾向の定着です。自宅近くの店舗利用や馴染みの店の利用が増加し、42.0%の人々がこの行動をとっていることが示されました。地域コミュニティへの意識の高まりを示しており、地域に根差した買い物習慣が強まっていることを意味します。
買い物に対する意識
「買い物をする際の現在における気持ち」について聞いたところ、コロナ禍明けには、買い物に対する「楽しい」という感情がわずかに増加したものの、「面倒くさい」という感情も見受けられました。スコープは、物価高騰の影響が大きいと解釈しています。
また、コロナ禍で普及したオンラインショッピング習慣により、足を運ぶ行為が負担に感じられるようになった可能性があると指摘。コロナリスク軽減や効率化を求めたスマートストア化による売場のシンプル化やセキュリティ強化の一方で、実店舗ならではの手作り感やユニーク性といった魅力が減少した可能性もあり、物足りなさを招く一因かもしれないと分析しています。
今回の調査から、コロナ禍から現在にかけての買い物行動の変化が、社会的、心理的な動きを反映していることが見えてきました。実店舗での買い物を生活者が「楽しい」と認識できるようにするためには、ニーズを理解し、適応した戦略を立案することが大切です。スコープは、創造力やアイデア力がより重要になってきたのではないか、と問いかけています。
来店頻度や滞在時間の比較データなど、調査結果の詳細は、同社の公式サイトにて公開されています。スコープは今後も生活者の買い物行動・意識に関する定点調査を実施し、変化や特徴を捉えた情報を提供していくとのことです。
