統合コマースプラットフォーム「ecforce」を展開する株式会社SUPER STUDIOは、メーカーおよび小売事業者の経営層・事業責任者・マーケティング担当者・責任者535名を対象に、データ活用の実態に関する調査を実施しました。
本調査は2024年3月に行われ、インターネットを通じてアンケートを実施。対象者の選定は所定の条件に合致する者を抽出し、ゼネラルリサーチがアンケートモニターを提供しました。
調査結果（一部）
直近3年間で販売チャネルの変化があった場合はどう変わったかを聞いたところ、最も多かったのは既存ECサイトのリニューアルという回答で、30.1%を占めました。ECモールへの新規出店が27.7％、直営店（路面店等の独立型店舗）の出店が23.0％と続いています。
また、販売チャネル多角化の理由としては、消費者動向の変化が37.5%と最も多く、新規顧客の減少が33.8%、売上の伸び悩みが32.8%でした。
販売チャネルの多角化には課題もあり、人的リソースの不足を挙げた事業者が45.5%と最も多く、次いで各販売チャネルごとの正確な評価がわからないという答えが40.9%、予算の確保が37.1%と続きます。
特にデータ関連の課題では、複数の販売チャネルで取得したデータの統合ができていないとの回答が44.6%と最も多く、データ分析やCRMへの活用に至っていない事業者が多いことが明らかになりました。
また、販売チャネルの多角化により、データツールに課題を感じている事業者が45.0%に上ります。専門人材の不足が課題だという事業者も、4割以上となっていました。
年商別に導入ツールを調べると、1,000万円未満または50億円以上の事業者はツールを導入しないケースが目立ち、1,000万円以上50億円未満ではCDPとBIの導入率が高いことが判明しました。
ツールを導入したものの、煩雑で使いこなせていないという事業者は38.1%に上り、見たいデータを見ることや、連携、データセット設計など操作に苦戦している事業者が多いことがわかりました。
ツールを導入しない理由は、年商が5,000万円未満の事業者の場合、予算確保の難しさやエクセルなどで足りているという回答が3割以上となっています。
SUPER STUDIOは、オンラインとオフラインのデータを統合管理してビジネス全体を最大化することを目指しており、統合コマースプラットフォーム「ecforce」を提供しています。また、詳細な調査結果は、SUPER STUDIOの公式サイトからダウンロードが可能です。
本調査結果から、変化し続ける消費者動向に合わせて、自社に合う販売チャネルを模索している事業者が多い実態がうかがえます。データツールを使いこなせていないという回答も多い現状から、導入する際には担当者が活用しやすいものを選択するという観点も重要といえるのではないでしょうか。
