インパクトホールディングス株式会社の完全子会社で、マーケティングリサーチ事業を展開する株式会社RJCリサーチは、「お買い物に関する意識調査」の結果を発表しました。調査対象は、仕事紹介サイト「MediF」に登録しているスタッフ、全国のメディアクルー323人（30歳～69歳女性）です。
2023年の食品・飲料の値上げはすでに2022年を上回り、3万品目近くに上っています。調査結果によると、調査対象の食料品すべてにおいて、半数以上の人が値上がりを実感しています。特に卵や牛乳については、「かなり値上がりした」「多少値上がりした」と回答した人を合わせると、9割に達しました。
「1年前と比べて買い物の仕方（お店・商品の選び方）は変化したか」と質問したところ、「変わった」と回答した人は48%で、消費者の半数近くが行動を変化させたことが明らかになりました。
具体的な消費行動の変化としては、「より安く購入できるお店を探す」が全体的に目立ち、多くの品目で「いつものお店で安いときだけ購入する」と答えた人の割合も高くなっています。
「より安いメーカーの商品を購入する」を選んだ人の割合は低く、低価格商品へのスイッチよりは、購入場所やタイミングを工夫することにより価格を抑えて同じブランドの商品を購入している傾向がうかがえます。
一方で、特定のジャンルでは購入を控える動きも見られます。値上がりによって「購入を控える」と答えた割合が高い品目は「卵」、「パン」、「レトルト食品」、「菓子類」、「乾麺・カップ麺」です。また、「見切り品・値引き品を選ぶ」割合が高い品目は「パン」、「生鮮食品類」、「肉・水産加工品」となっており、品目によって傾向は異なっていました。
調査結果から、消費者が多くの品目で値上がりを実感していることや、約半数の人が消費行動を変えたことがわかりました。2023年9月以降も多くの品目で値上げが予定されており、消費者はさらに行動を変化させると予想されます。
