株式会社NTTドコモの子会社である株式会社DearOneは、一般消費者を対象にアパレルショップやブランドのオンラインからオフラインへの誘導施策について調査を行い、結果の一部を公開しました。
調査結果によると、7割以上の消費者がオンライン上のコンテンツがきっかけで店舗を訪れた経験があることが明らかになりました。特に30代の男性では85％に達し、最少の60歳以上の女性でも74％がオンラインコンテンツの影響を受けて店舗を訪れた経験があると回答しています。
業種別では、ドラッグストアが最多で、男女とも「よくある」「たまにある」を合わせると、オンラインコンテンツの影響で店舗に出向くことがある人は約8割に達していました。次いで、スーパー、飲食店の順となっています。
オンラインコンテンツを見てアパレルショップに行ったことがある306名に、店舗訪問の主なきっかけを聞くと、アプリと公式サイトが多いことが明らかになりました。
特にキャンペーンやセールに関する記事が、消費者の店舗訪問意欲を高める要因となっていることがわかります。
また、7割の消費者は通販サイトで取り扱いがあってもあえて店舗に行くか、そもそも調べずに店舗に行くことがわかりました。これは、実物を確認したいというニーズが高いことを示しています。
DearOneは、実店舗を運営している企業や自治体を対象にした公式アプリ開発サービス「ModuleApps2.0」を提供しています。本サービスは、あらかじめ開発された豊富なアプリ機能から必要な機能を組み込むことで、自社オリジナルの公式アプリを短期間で開発できるものです。
面談時に、「アプリが本当に店舗への誘導に役立っているかわからない」というアパレルのアプリ担当者が多く、DearOneはOMO（Online Merges with Offline）やO2O（Online to Offline）施策において消費者の動向を正確に把握することが重要だと判断して、今回の調査を実施しました。本調査の詳細な結果は、販促や集客、ブランディング戦略を読み解く専門メディア「モバイルマーケティング研究所」に掲載されています。
