株式会社東通メディアは、通販・EC事業者を対象にOMO施策に関する実態調査を実施し、結果の一部を発表しました。回答者は、通販基幹システムを導入している、通販・EC事業者105名です。全8問のうち、OMOに関する取り組み、重要性についての結果を公開しています。
OMO施策の実態調査結果（抜粋）
OMO施策、実施企業が半数以上
本調査によると、54.4%の企業がOMOに関する取り組みを「すでに実施している」と回答しました。そのうち「継続的な取り組みを行っている」のは38.6%で、「取り組みを開始したばかり」が15.8%、「取り組んでいないが、今後取り組む予定がある」が16.8%と、今後本格的に進めていく企業が多いようです。
具体的な取り組みとしては、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」が63.6%、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」が63.6%と、6割以上の企業が実施しています。「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」も半数を超えていました。
OMOの重要性が高まるとの予想
今後の通販・EC事業者におけるOMOの重要性については、「非常にそう思う」と「ややそう思う」が合わせて78.2%に上り、多くの事業者がOMOの重要性が高まってくると予想しています。
OMOの重要性が高まる理由としては、「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」が57.0%、「手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから」が53.2%、「ECサイトへの支出額が増加しているから」が51.9%となっており、購買行動の変化が背景にあることが示唆されています。
本調査を実施した東通メディアは、15年以上にわたるECノウハウとリサーチをもとに、多様な業界業種の商材に対応可能なEC構築パッケージソフト「通販マーケッターEight!」を提供している企業です。公開された内容のほか、「OMOに関する取り組みは、上手くいっているか」「2024年度、特に注目しているOMO施策」などについても調査しており、結果の全文は、同社の公式サイトからダウンロードすることができます。OMO施策に関心のある通販・EC事業者にとって、本レポートは今後の事業戦略を練る上で貴重な情報となるでしょう。
