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2017/09/01

メガネスーパー、全国160店舗にて主要電子マネーによる決済サービスを開始

メガネスーパー、全国160店舗にて主要電子マネーによる決済サービスを開始

 株式会社メガネスーパーは1日、全国160店舗のメガネスーパー実店舗にて、電子マネー「QUICPay」「iD」「WAON」及び「Suica」などの交通系電子マネーによる決済サービスを開始したと発表した。
 これまでメガネスーパーでは主要クレジットカードに加えてデビットカードやビットコインによる決済サービスが利用できた。他にもインバウンド顧客向けに「銀聯カード」やリクルートライフスタイルが提案する決済アプリ「モバイル決済 for Air レジ」が利用でき、中国人顧客向けに「Alipay」決済、その他アジア系外国人向けに「LINE Pay」決済などに対応してきた。今後、先行して導入した160店舗における、主要電子マネーの利用状況や反応などを見極めた上で、利用可能店舗を随時拡大していく予定とのこと。

日本の電子マネー決済金額は主要国平均を上回る

 日銀が今年2月に公表した「決済システムリポート別冊」によると、日本における電子マネー決済金額は主要国平均を大きく上回るという。国内総生産(GDP)比でみた日本の電子マネー決済金額は主要13カ国平均が0.4%である一方、日本は0.9%で、最も比率の高いイタリアの1.0%に次いで第2位となっており、主要国平均を大きく上回っていることがわかる。また、昨年の1月から12月までの電子マネーの累計決済金額は初めて5兆円の大台を突破し、07年の調査開始以降、増え続けているという。こうした状況の背景には、日本では交通系ICカードの普及が進んでいることが挙げられる。また、各社が続々と新たな電子マネーを生み出している状況からも、今後も電子マネーの利用金額は増加することが見込まれる。各ECサイトにおいても早急な対策がもとめられるのではないだろうか。

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